ポジション調整

ポジション調整とは、外為や先物取引で、その取引対象の売り過ぎ、買い過ぎを調整するために反対売買すること。

ポジション調整は、文字どおりポジション、つまり持ち高を調整することで、為替ディーラーの間では普通ポジションを減らすときにこの言葉を使うケースがほとんどであろう。

「ポジション調整の売りに値を崩しドルは・・・・・」のように言う。

これはドルロング・ポジションを落とす（減らす）為のドル売りにドルが値を下げたことを意味します。

保有する持ち高を減らすため、一部を決済することとなりますが、ポートフォリオに占める特定の銘柄のウェイトが偏ってしまった場合などにポジションバランスを調整することを目的として行う売買のことを指す場合もある。

プログラム売買

プログラム売買とは、一定条件で売買することをプログラム化されたコンピューターを用いて株式運用すること。

株価の動向に応じて、自動的に売買判断が下される売買システム。

本来は、市場が急落した時に保有株式の値下がりリスクを軽減させるために用いられている売買システムだが、相場全体が弱気に転じると、売りが売りを呼んで市場の大暴落につながる恐れが出てくる。

基本的には、現物株式の株価が下落した時に、ポートフォリオに組み込まれている株価の値下がりリスクを回避するために、株価指数先物などを売却するという指令が下されるが、これによって先物の価格が下落すると、やがては現物株式の下落へと跳ね返り、さらに現物株が値下がりすることで先物が売却されなどというように、連鎖的な現物株式の暴落を招くことになる。

1987年のブラック・マンデーは、このプログラム売買を発端に、株価の暴落を招いたと言われている。


＜例えば＞

理論価格と市場価格を比較するようなルールを構築しておくことで、裁定取引を最適なタイミングで行えるようになる。

しかしながら、プログラム売買を用いることで、感情を排除した意思決定を行えるようになる反面、市場が急落すると「下げ幅を増幅させる」というリスクも存在する。

たとえば、現物株が下落した場合に先物を売却するようなルールを設定しておくと、現物株の急落が先物の下落を呼び、先物の下落が現物株の価格に跳ね返るという、悪循環を生み出す可能性がある。

裁定取引用途としては、現先スプレッドを狙うために先物市場の情報を獲得して現物株（日経225銘柄など）に受発注をかけるものがある。

個人投資家向けには、ネット系証券会社がサービス提供している逆指値注文やリレー注文サービスも、特定のIF条件（価格変動）を元にしたプログラム売買である。

その他、仕手筋など不正な市場参加者が、株価を操作する目的で導入するプログラム（仕手プログラム）などが存在する。

サーキット・ブレーカー

サーキット・ブレーカーとは、予想外の情勢の変化により、市場が付いていけず、一時市場を止めること。

サーキットブレイカーは、ごく短期での株式市場における過度なブレを抑制する為に、相場を安定化措置という事ですが例を上げてみましょう。


＜例えば＞

値幅制限や取引停止措置などが挙げられます。

ジャスダックのマーケットメイク銘柄の場合、値幅制限はないが、サーキットブレイカーとして、一定以上の株価変動がある場合には、一定時間相場をとめるようになっています。

日本では1994年２月、日経300株価指数先物取引がスタートした時に導入されました。

その内容は、
(1)先物の価格が１日の値幅制限である５％の３分の２を超えて上下に動いた場合、
(2)制限値幅の５分の１を超えて理論価格からかい離した場合の両方を満たした時に、先物取引を15分間中断させる措置が取られます。


1987年10月におきた米国株式の大暴落（ブラックマンデイ）の原因はさまざまな要因が絡んでいるので特定できないが、現物と先物とを組み合わせたプログラム売買が下げをスパイラル的に加速させたことは事実です。

それを受けて、８８年〜９０年にシカゴ・マーカンタイル取引所（ＣＭＥ）とニューヨーク証券取引所（ＮＹＳＥ）がそれぞれ独自に｢注文制限｣、｢値幅制限｣、｢取引停止｣などの価格乱高下防止措置を導入しました。

これをサーキット・ブレイカーという。

ニューヨーク証券取引所の｢取引停止｣だけをサーキット・ブレイカーという場合もあります。