カレンシー・スワップ

カレンシー・スワップとは、異なる通貨を固定金利で交換すること。

カレンシー・スワップは、通貨スワップともいいます。

通貨スワップとは、外国為替市場で、直物為替の売り（買い）と先物為替の買い(売り）の組合せの取引を同時に行う取引のことをいいます。

英語名をそのまま使用してカレンシースワップと呼んだり、通貨スワップと呼ぶことも多いです。


＜例えば＞

A社が国内で円資金が必要なものの海外市場で資金調達した場合のほうが有利であるとき、円資金は潤沢なものの円を運用する機会に乏しく海外での資金運用を考えている金融機関Bとの間で取引が成り立つ。

A社が米国でドル建ての債券を発行し資金調達をしたのち、それを金融機関Bと一定の為替レートで換算した円と交換する。

その債券の償還に際しては、返済原資の円と当初用いた為替レートと同じレートで換算して金融機関Bよりドルを手に入れる。

これによりA社は円建て債券で資金調達をしたことと同じ効果が得られ、為替リスクを回避できる。

一方金融機関Bは余剰の手持ち円資金をドル資金に転換でき、自身の希望する運用に資金を投入することができる。


＜スワップとは＞

スワップとは、英語のSWAP「交換する」という意味です。

そして同じ通貨間の異なる種類の金利部分だけを交換することを「金利スワップ」と呼ぶのに対して、異なる通貨間の異なる種類の元本・金利を交換することを「通貨スワップ」と呼んでいます。

単に通貨・金利を交換するといっても、その必要性、方法など具体的なイメージを描きづらいのですが、簡単にいえばニーズが合致する相手を探し出して始めて成り立つ相対取引と考えれば良いでしょう。

1981年のIBMと世界銀行との「通貨スワップ」がその最初の取引といわれていますが、これはスイスフラン・ドイツマルクにより資金調達は可能なものの実際には米ドルが必要だったIBMと、米ドルでの資金調達は容易だったもののドイツマルク・スイスフランの需要が多かった世界銀行のニーズが合致して通貨の元本・金利交換が成立したものです。

ＴＴＳとＴＴＢ

外貨建の商品を購入するときには円貨を外貨に換えて購入します。

また、利払や満期償還、途中売却によって外貨を受け取ったときには円貨に換えて受け取ります。

これらは、その時点の円対外貨の交換比率で行われるのですが、これを一般に為替レートといいます。

また、この為替レートは24時間常に変化しています。

日本では、為替レートの基準になるのが東京外国為替市場の円相場であり、これが銀行間で取引される為替レート市場となります。

そして、この為替レートをもとに顧客に対する為替レートが決められます。

この顧客に対する為替レートがＴＴＳ、ＴＴＢということになります。


＜ＴＴＳ＞

ＴＴＳとは、円を外国通貨に変える際のレート。

ＴＴＳとは、Telegraphic Transfer Selling rateの訳です。

TTS（Telegraphic Transfer Selling rate, 対顧客電信売＝外貨購入・預入レート）、つまり、銀行が顧客に対して外貨を売る（円を外貨に交換する）時に用いられる為替レートです。

米ドルの場合、仲値＋１円としている銀行が大部分です。

他の通貨では仲値より１円以上高くなります。

外貨預金やトラベラーズチェック、外貨の送金で円を外貨に交換するのはこのTTSレートです。


＜ＴＴＢ＞

ＴＴＢとは、外国通貨を円に変える際のレート。

TTBとは、Telegraphic Transfer Buying rateの訳です。

TTB（Telegraphic Transfer Buying rate, 対顧客電信買＝外貨売却・払出レート）、つまり、銀行が顧客に対して外貨を買い取る（外貨を円に交換する）時に用いられる為替レートです。米ドルの場合、仲値−１円としている銀行が大部分です。

他の通貨では仲値より１円以上低くなります。

外貨預金やトラベラーズチェック、外貨の送金で外貨を円に交換するのはこのTTBレートです。

なお、トラベラーズチェックはさらに不利なA/Sレートが適用されることもあります。


＜具体的には＞

たとえば、米ドルで、その日の金融機関同士で取引される為替レートが1ドル＝115円だとすると、ＴＴＳはこれに1円プラスした116円になります。

ＴＴＢはこれから1円マイナスした114円になります。

この1円が為替手数料であり、金融機関の収益になるのです。

一般的に外貨建ＭＭＦは、外貨預金よりは為替手数料が低くなっています。

ＦＲＡ

ＦＲＡとは、将来取引する金利を前もって確定し、取引時に実際の市場金利との差額を決済する取引。

投資家が金利変動リスクを回避するために活用する。

Forward Rate Agreementの略です。

FRAは先々の金利を現時点で予約する相対取引になります。

約定レートとLIBOR、TIBORなどの変動金利の差額を、その変動金利で現在価値に割り引いた金額を前払いで決済する取引です。

取引所に上場されている金利先物は一定の限月定型取引であるのに対して、FRAは相対ベース（店頭取引）の金利先渡し契約のため、満期日、期間などが自由に設定できます。

つまり、FRAは特定の期間の金利を事前にヘッジする手段としてのツールです。

FRAの売り手は金利下落に対するヘッジ手段、買い手は金利上昇に対するヘッジ手段となります。


＜ＦＲＡの特徴と取引メリット＞

・資産/負債の増加を伴わないオフバランス取引です。
従って、バランスシートの膨張を抑えることが出来ます。
一方、ＢＩＳによって要求されている自己資本比率との関係は極めて小さいものとなります。

・将来の金利変動をへッジすることによってそのリスクを回避することができます。

・相対取引ですから、金額・期間・取引開始日等の条件を自由自在に決められます。
従って、個別のニーズにあった約定が出来ます。

・差金決済ですから、後で説明する“信用リスク”が小さくて済みます。

・基本的に割引方式で計算されます。
従って、約定期間のスタート日に前払い決済となりますから、そのスタート日に損益の確定が出来ます。