代替投資商品

代替投資商品とは、プライベートエクイティ投資や金融派生商品など、上場株式や債券に投資する従来の資産運用と異なる投資手法のことをいう。

代替投資（だいたいとうし）オルタナティブ投資ともいいます。

英語alternative investments。

債券や株式など伝統的投資conventional investmentsとは収益の相関性が異なる非公開株式private equity、商品commodities、不動産real estateなどへの投資、及びこれらに投資するファンドとくにヘッジファンド hedge fundsへの投資をいいます。

派生商品取引を含みます。

またこれらの投資はさらにその投資先により細分類されることがあります。

非公開株式はベンチャーファンドや企業買収ファンドなどに使われ、商品は貴金属ファンドやエネルギーファンドなどに使われます。

また、不動産は商業用不動産ファンドや住居用不動産ファンドに使われます。

以前は、国際分散投資が提唱されてきたが、近年のグローバル経済の進展に伴いその分散機能が十分に果たされなくなってきていることも浸透を促しています。

従来の年金運用においては、国内債券の金利上昇リスクのヘッジとして導入されるケースが多かったといえ、国内景気の回復局面において、金利上昇（債券価格の下落）が想定され、国内債券のマイナス収益も予想されるからです。

生保一般勘定、ヘッジファンド、変動利付国債、為替ヘッジ付外債、J-REIT（不動産投信）等が組入れられています。

一般的には、特定の商品に集中するのではなく、複数の特性の異なる商品に分散されています。

2003、2004年度はJ-REITを組入れていると、市場の大幅上昇もあり収益に貢献しました。

国内債券より注意を払うべきリスクの高い資産である国内株式及び外貨建資産において、株式マーケット・ニュートラル、REIT等を市場変動リスク抑制として組入れるケースもあります。

債券代替か株式代替か、商品のリスク特性及び導入目的によって選別されています。

伝統的資産に代替投資商品を組入れる意義は、市場変動リスクの抑制及び収益率の改善です。

導入によってリスクが高まる場合には、伝統的資産の代替ではなく、投資対象の分散として独立したアセットクラスに位置付けることも検討されます。