購買力平価

購買力平価とは、二国間の通貨レートが、それぞれの購買力によって決定されるという理論。

購買力平価（PPP)は、為替レートは財の輸出入によって決まるとする理論です。

1921年にスウェーデンの経済学者グスタフ・カッセルが発表しました。

モノやサービスの価格は通貨の購買力を表し、財やサービスの取引が自由に行える市場では、同じ商品の価格は1つに決まるという一物一価の法則が根底にあります。

一物一価が成り立つとき、国内でも海外でも、同じ商品の価格は同じ価格で取引されるので、二国間の為替相場は二国間の同じ商品を同じ価格にするように動き、均衡します。

この均衡した為替相場を指して、購買力平価ということもあります。

購買力平価＝（1海外通貨単位あたりの円貨額表示した）均衡為替相場＝日本での価格（円）÷海外での価格（現地通貨）と表すことが出来ます。


＜例えば＞

あるモノが日本で120円、米国で1ドルである場合、1ドル120円であれば、120円（1ドル）は日本でも米国でも、それを1単位として購買する力を持っており、購買力平価が成立していることになる。

購買力平価の問題としては、「日本ではハイテク製品は安い・・・」というように、モノによって購買力を等しくする為替レートが異なることである。

現在の状況では、消費者物価指数対象品目では1ドル＝200円程度、卸売物価指数対象品目では1ドル＝160円程度が購買力平価とされている。