バスケット売買


バスケット売買とは、機関投資家が、まとめて複数の株式の売買注文を証券会社に出すこと。

東京証券取引所や大阪証券取引所では「15銘柄以上、売買代金1億円以上」の取引をバスケット取引と定義している。

実際のバスケット売買としては、インデックス運用の売買、機関投資家の銘柄入れ替え、裁定取引に伴う現物株の売買などがそれに該当することが多い。

証券会社が機関投資家のバスケット売買の委託を受ける時には、1つの取引として手数料を設定することが多いようだ。

決め商い

決め商いとは、証券会社の自己売買部門が、投資家の注文に対して反対の売買をして商いを成立させること。

投資家の売買注文に対して証券会社が直接相手方になり、自己売買部門で売買に応じることを仕切り売買といい、中でも投資家の成り行き注文に対して証券会社の自己売買部門が指し値注文を出して商いを成立させることを決め商いと呼びます。

機関投資家からの大口注文を株価への影響を抑えながら確実に処理するのに適しています。

＜注意＞

成り行き買い、指し値売りを買い決め、成り行き売り、指し値買いを売り決めと呼んでいます。


機関投資家や大手の事業法人などが大量の売買を行う場合、自らの注文を短期間で、かつ円滑に市場で処理できるとは限りません。

たとえばＡ銘柄を300万株・500万株とまとめて売り切ってしまいたい場合、それを市場に出せば極端に値下がりをし、市場が混乱してしまう。

小出しにした場合、余分な手間がかかる上に投資戦略が思う通りに進められないことになる。（その投資家との取引上の関係から）証券会社の自己売買がＡ銘柄を引き取ることで問題は解決します。

顧客の都合で玉（Ａ銘柄）を引き取った証券会社は、他の取引で値下がりをヘッジ（ツナギ）しながら、市場で少しずつ売っていきます。

逆に投資家が大量に買いたい場合、自己売買が売り手となって取引を成立させ、その後市場から買い戻してゼロに近づけていきます。


投資家の売りを自己売買が買う場合を「売り決め」、投資家の買いに対して自己売買が売る場合を「買い決め」といいます。

「売り（買い）決め商い」「売り（買い）決めクロス」などと言う場合もあります。

預託証券

預託証券とは、企業が海外市場で、株式の代わりに発行する証券のこと。

英語「Depositary Receipts」の略で、「ＤＲ」とも言います。

外国で自社株式を売買させるための方法の１つの方法で、株券の受け渡しなどが困難な外国の投資家のために発行する証券です。

長い間、原株が取引所に上場されていない外国企業の預託証券を個人投資家が購入したり、外国企業の預託証券を国内の取引所に上場することはできませんでしたが、個人による購入は規制緩和で可能になりました。

上場についても、その後、認められました。

日本企業では、ソニーが初めてニューヨーク証券取引所に預託証券を上場させました。

海外市場で株式を上場する場合、日本の証券取引所で売買されている株式をそのまま上場することは、海外各国の法制度などの面で困難がつきまとう場合があります。

そこで、株式をそのまま上場するのではなく、現地の銀行や信託銀行などに株式を預託し、その株式の権利を表した証券を発行して、それを海外の証券取引所に上場するという方法が取られることがあります。

この証券が「預託証券」です。

預託証券が発行される市場によって、米国預託証券（ＡＤＲ）、欧州預託証券（ＥＤＲ）、ドイツ無記名証券（ＧＢＣ）などがありますが、なかでもＡＤＲが最も有名です。