アット・ザ・マネー

アット・ザ・マネーとは、オプション取引において、買い方が権利を行使したとき損益が生じない状態のこと。

オプション取引の権利所有者が権利を行使したときに、利益がゼロである状態のことです。

ある商品の株式の売買を、一定の期間内に一定の価格で行う権利の売買取引を、オプション取引といい、買う権利をコール・オプション、売る権利をプット・オプションといいます。

アット・ザ・マネーの状態とは、例えば、ある商品の株価が100円のとき、権利行使者がその商品を100円で買い（コール）100円で売って（プット）も利益はゼロで、儲からない状態をいいます。


＜例えば＞

行使価格１００円のコールオプションを持っているとします。

市場価格が１００円のときにオプションを行使すると、その商品を１００円で買って１００円で売っても０円（１００−１００＝０）となり、利益はでません。

このような状態をアット・ザ・マネーにあるといいます。

【ヘッジ効果関連用語】
　
・インザマネーとは
権利行使したとき手に入る金額がプラスである状態のこと。
コールオプション（買う権利）なら
現証券価格＞行使価格
プットオプション（売る権利）なら
現証券価格＜行使価格

・アットザマネーとは
現証券価格＝行使価格

・アウトオブザマネーとは
権利行使しても何も手に入らない状態のこと。このときはオプションの買方はプレミアム分だけの損が出る。

アウト・オブ・ザ・マネー

アウト・オブ・ザ・マネーとは、オプション取引で権利を行使すると損失が発生する状態のオプション。

オプション取引の権利所有者が権利を行使したときに、損失が出る状態のことをいいます。

ある商品の株式の売買を、一定の期間内に一定の価格で行う権利の売買取引を、オプション取引といい、買う権利をコール・オプション、売る権利をプット・オプションといいます。

アウト・オブ・ザ・マネーの状態とは、コール・オプションでは、権利行使価格が市場価格より下回った場合、プット・オプションでは権利行使価格が市場価格より上回った場合をいいます。


＜例えば＞

行使価格１００円のコールオプションを持っているとします。

市場価格が８０円のときにオプションを行使すると、その商品を１００円で買って８０円で売ることになり、２０円（１００−８０＝２０）の損失が出ます。このような状態をアウト・オブ・ザ・マネーにあるといいます。

もちろん、オプションを行使することはありません。

現時点では価値がないオプションですので、プレミアム（オプション価格）は、アット・ザ・マネーに比べて安くなります。

デリバティブ

デリバティブとは、これまでの金融商品売買に対し、様々なノウハウを組み合わせ、新しい売買法を開発し、それを金融商品化したもの。

デリバティブは伝統的な金融取引（借入、預金、債券売買、外国為替、株式売買等）から相場変動によるリスクを回避するために開発された金融商品の総称です。

英語のDerivativesに忠実に、「デリバティブズ」と呼ばれることも多いです。

日本語では金融派生商品といいます。

デリバティブ（derivative）は、「誘導的な」「派生した」という意味となります。


＜デリバティブの知識の必要性＞

「デリバティブ」という言葉はここ十数年のあいだに広く一般に知られることとなりました。銀行、証券会社などの金融機関や事業会社は多様化する顧客ニーズへの対応や、自己のリスク管理・収益性改善などの目的で積極的にデリバティブ取引を行っています。

こうした金融機関や企業のみならず、私たち個人にもデリバティブが身近なものとなってきている点に、注目する必要があるでしょう。

今日では個人の資産運用ニーズに応えるべく、様々な形態でデリバティブを組み入れた、預金や債券などの個人向け金融商品がたくさん開発されています。

また、デリバティブそのものを個人でも取引することができるようになってきています。

今やデリバティブの知識は、私たち個人の資産運用に不可欠となってきていると言っても過言ではありません。


＜デリバティブの利用方法＞

デリバティブの利用方法としては主にヘッジングとスペキュレーションの2つがあります。

ヘッジング（hedging）株式や債券などの金融商品は、日々その価格が変動しています。

それらを将来売買しようと思っても、価格がいくらになるかわからない、あるいは、保有している資産の価値が下落してしまうかもしれない、といったリスクがあります（このようなリスクをマーケット・リスク（市場リスク）といいます）。

リスクとは将来の不確実性のことで、この不確実性をできる限り排除しようとするのがリスクヘッジの考え方です。

デリバティブは対象となる金融商品の現在および将来の一時点の金利、価格と強い関連がありますから、資産運用等においてデリバティブをうまく併用すれば、これらのリスクを一定範囲に抑えること、つまりリスクヘッジが可能となります。