コールオプション

コールオプションとは、日経平均株価など、一定期間内に定められた価格で買うことのできる権利のこと。

オプション取引で、ある商品を将来のある期日までに、その時の市場価格に関係なくあらかじめ決められた特定の価格（＝権利行使価格）で買う権利を売買する取引のこと。

コールオプションの取引は、買方（買うことができる権利を買う）と売方が同時に存在します。

新規に取引を開始する際には、買方はプレミアムを支払い、一方売方はプレミアムを受取ります。

その後決済時等に、買方が権利を行使すると、対象とする商品を権利行使価格で手に入れることができます。

一方、売方はこの権利行使に応じなくてはなりません。


コールオプションは、先物だけではなく、株や証券、FX（外国為替証拠金取引）などでも使われる共通の意味を持つ言葉です。


【コールオプション取引の例】

現在、日経平均株価が15,000円であったとします。

この先、株価が上昇すると予想します。

日経平均株価を構成する株式のポートフォリオを購入するだけの資金はない場合、コールオプションを購入する方法があります。

1カ月後に満期がくるコールオプションとして、行使価格が、15,000円、15,500円、16,000円の3通りの日経平均オプションがあったとします。

各々のプレミアム（＝値段）が、800円、500円、300円とする（コールオプションのプレミアムは、行使価格が高いほど小さくなる）。


＜買方の場合＞

ここで、行使価格が16,000円、プレミアムが300円のコールオプションを購入したとします。

1カ月後の満期時に、予想通り、日経平均株価は上昇して、16,500円になったとします。

このコールオプションを16,000円で行使することで利益を得ることができます。


＜購入から権利行使までの資金の流れ＞

購入時 ： 300円×1,000（日経平均オプションの売買単位は指数値の1,000倍）＝30万円
行使による利益 ： （16,500円−16,000円）×1,000＝500,000円＝50万円

全体の利益 ： 50万円−30万円＝20万円


＜売方の場合＞

コールオプションでは、実際には、上記の例のような買方だけではなく、売方も存在する。

買方の例において、コールオプションの売方は、当初取引開始時には、30万円のプレミアムを受取ることができます。

しかし予想に反し、株価が上昇してしまい、権利行使に応じて時価16,500円の日経平均株価を、権利行使価格である16,000円で売却する義務が発生しました。

これによって50万円の損失が生じ、全体では20万円の損失となりました。

円スワップ

円スワップとは、中長期固定金利と短期変動金利を交換することが一般的な取引。

銀行・企業が金利変動リスクを回避するために活用する。

固定金利と変動金利の交換が典型的で、企業や銀行が金利変動に伴うリスクを回避するために利用します。

短期資金を取り扱う銀行が長期金利を扱う生命保険会社との取引で長期資金を調達し、一定の利ざやを乗せて長期の住宅ローンを貸し出す例が一般的です。


スワップ取引は、何を交換するのかで、円スワップ、金利スワップと通貨スワップに分けられます。

金利スワップとは、同じ通貨間の異なる種類の金利を交換する取引のことです。

この取引では、通常、元本の交換をしません。

金利計算のために元本を名目上決めているが、これを想定元本と呼んでいます。

一方、通貨スワップとは、異種通貨間の異なる種類の金利を交換する取引のことです。

この取引では元本の交換をします。

スワップは、現物取引と比べてコストが小さく、事務手続が簡単です。

＜例えば＞

債務を交換するには、面倒な法的手続きが必要だが、スワップ取引を使うと、金利支払い部分を交換するだけで、法的な手続きなしに債務の交換を行うのと同じ経済的効果が得られます。

ベーシス

ベーシスとは、先物市場における、現物価格と先物価格の差のこと。

先物理論価格と現物価格のことを理論ベーシスといいます。

理論ベーシスは、（金利−配当）×残存日数÷365日という計算式で計算します。

現物価格に理論ベーシスを加えて計算した先物の理論価格に対して、実際の先物価格が上回った時には、裁定取引では「先物売り、現物買い」という売買を行います。

また、実際の先物価格が理論価格を下回った場合には、「先物買い、現物売り」という売買を行います。


＜ベーシス取引＞

ベーシス取引とは、現物債の価格と債券先物取引の価格との価格差に注目し利鞘を得ようとする取引のことです。

受渡適格銘柄の現物債を買い付け、債券先物取引を売り建てる取引のことをロング・ベーシス取引、債券先物取引を買い建て、受渡適格銘柄の現物債を売却する取引のことをショート・ベーシス取引といいます。

　ベーシスとは、受渡適格銘柄の現物価格と先物価格の価格差のことで、先述したように、次のような式で算出されます。

ベーシス＝（Ｓ−CF×Ｆ）−Ｓ×（ｃ−rf）×ｔ

Ｓ ：現物債の価格
CF ：コンバージョン・ファクター（換算係数）
Ｆ ：先物価格
ｃ ：直利
rf ：受渡決済期日まで現物債を保有するための調達金利
ｔ ：受渡決済期日までの年数


なお、「Ｓ−CF×Ｆ」のことをベーシスということもあります。

この場合、前者を「ネット・ベーシス」、後者を単に「ベーシス」と呼びます。

ここでは、ネット・ベーシスのことをベーシスということにします。

受渡適格銘柄の現物債と先物の価格差であるベーシスは、裁定取引等を通じて一定の水準に収斂するはずですが、実際には現物債の価格も、債券先物取引の価格も市場の需給関係によって動くことから、ベーシスは拡大したり縮小したりします。

また、債券先物取引は、売り方勝手渡しであることから、ベーシスが原則としてゼロになるのは最割安銘柄だけといえます。

ベーシスが大きく拡大したら、将来、再び縮小することを見込んで、受渡適格銘柄の現物債を売却して債券先物取引を買い建てるといった取引が行われます（ショート・ベーシス）。

逆に、ベーシスが縮小もしくはマイナスになったら、将来、再び拡大することを見込んで、受渡適格銘柄の現物債を買い付けて、債券先物取引を売り建てるといった取引が行われます（ロング・ベーシス）。

そして、予想通りベーシスが縮小又は拡大すれば、反対売買によって利益をあげることができます。

なお、ベーシスがマイナスの際に、ロング・ベーシスのポジション持てば、最終日まで待つことにより、無リスクで利鞘を得ることができます。

これを裁定取引といいます。

ベーシス取引をする際の債券先物取引の売買数量は、一般に「現物債の額面×換算係数」によって決められます。

ただし、取引数量が少ない場合には、簡易的に同額面の数量で行われることもあります。